役所で転入届、転校手続き、最寄り警察署で免許証の住所変更などが済むと一段落です。
これで住民票の交付や本人確認などができるようになります。
この段階に来たら、次のような項目の住所変更手続きができるようになります。
携帯電話
以下、携帯主要各社の住所変更手続きウェブページです。
au: https://www.au.com/cs/hikkoshi_form/login/
NTT docomo: https://www.nttdocomo.co.jp/support/mydocomo/change_address/
SoftBank: https://www.softbank.jp/mobile/info/personal/news/support/20150227a/
なお、街中の各キャリアの実店舗でも手続きできます。
上記以外の場合、契約している携帯各社に連絡して住所変更を行います。
各種保険
保険は種類が多く、大多数の人は数社の保険会社と契約していることが多いです。
生命保険(死亡、医療、介護など)、個人年金保険、火災保険、傷害保険、学資保険、積立保険、自動車・バイク・自転車保険、レジャー保険、弁護士保険など、加入している全ての保険会社に連絡して住所変更手続きをします。
なお、この引越しの機会にもう一度保険を見直すのもいいかもしれません。
金融機関
ゆうちょ銀行、都市銀行、地方銀行、ネット銀行、外資系銀行、信託銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、証券会社など、取引がある金融機関に連絡して住所変更の手続きをします。
クレジットカード
クレジットカードの住所変更手続きをすることで、カード会社からの各種案内、機関誌、カード更新時の新カードなどを順調に受取れるようになります。
更に、カードに付帯された保険がある場合、とっさの申請に問題なく対処できるようになります。
オンラインショップの住所変更手続き
実店舗ではなく、ネット店舗で買い物する機会が増えています。
このようなオンラインショップのほとんどが会員登録制を採用していて、配達先住所が登録されています。
時には、利用歴のある各ネット店舗を思い起こしながらになってしまうかもしれませんが、登録されている配達先住所を変更します。
ショッピングモール
楽天、アマゾン、ヤフーショッピングなど
家電量販店ショップ
ビックカメラ、ソフマップ、ノジマ、キタムラ、ヤマダモール、ケーズデンキ、ヨドバシカメラなど
ネットスーパー
イオン、イトーヨーカドー、ダイエー、マルエツなど
普段からネットショッピングに慣れていると、ついうっかり旧住所で注文することがあるかもしれません。
発注後の配達先変更は厄介です。
ネットショップの住所変更は、思い出したらすぐに行います。
但し、住所登録をしたネットショップ全てを思い出せない場合がありますから、引越後のネットショッピングには配達先住所を注意深く確認しながら注文します。
また、配達先住所を記載したメモなどをしばらくの間、手元に置いておくとスムーズに住所の入力ができます。
このサイトの途中ページから見た方は、下の「引越手順総まとめ」のページをまず最初に御覧下さい。
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まとめ
公的機関で転入届や新住所の書き換えなどを行うと、本人確認ができるようになり、保険や金融機関などの住所変更手続きが可能になります。
また、このタイミングで携帯電話やネットショップの住所変更もまとめて手続きします。
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